パレートの法則とは
パレートの法則とは「全体の2割の要素が全体の8割の成果を生んでいる」という法則です。
イタリアの経済学者ヴィルフレド・パレート(Vilfredo Pareto)によって発見された法則であり、様々な状況でこの現象を確認することが出来ます。パレートの法則は、「80:20の法則」「2:8の法則」「ばらつきの法則」と呼ばれることもあります。
具体例
厳密に全てが8:2の比率になってはいませんが、「全体数値の大部分は一部の要素によって構成されている」と考えるのがパレートの法則です。
下記のような具体例が挙げられます。
- 会社の売り上げの8割は2割の従業員によって生み出されている。
- 会社の売り上げの8割は2割の顧客によって生み出されている。
- 仕事の成果の8割は、かけた時間の2割で生み出されている。
- 機械故障の8割は、全部品の2割によって生じている。
パレート分析とは
パレート分析はパレートの法則に基づいて顧客や購買についての分析をする手法です。
パレート分析では上位の顧客や商品が、売上額や成果のどのくらいの割合を占めているかをパレート図というデータを視覚化したグラフで見て、その影響の度合いを測るためのフレームワークを作成します。
パレート図とは
パレート図とは、下の画像のように数値の累積比率と折れ線グラフで構成される複合グラフのことを指します。その名の通りパレートの法則が由来になっています。
パレート図を上手く活用することで全体要素における重点項目が明確になり、取り組むべき課題が見えてきます。
なお、棒グラフは左から順に多いものから並べていきます。
具体例な作成方法【エクセル】
販売している商品の種類と、それぞれの売上額の関係を表にしてデータを集約します。
その際に数字が良いものから左側に寄せるようにするために元データは降順に並び替えます。
累計売上を算出
売上が高い顧客順に並び替えます。C列は上から順に足していき、C7セルの値が総売上となるようにします。
累計比率を算出
累計売上を基準に比率を計算します。D7列の値が100%になれば正しくできています。
グラフ作成
A,B,D列を選択し、「挿入」→「おすすめグラフ」で選択し、OKを押します。
グラフを作成することで、それぞれの商品の動向と全体に与える影響について視覚的に確認することができます。その上で、効率が良いものに対して資金をより投入したり、弱みとなっている部分を改善したりすることができるようになります。
今回の例では、顧客全体の20%を占める顧客Eが全体売上の80%を占める重要顧客であることが読み取れます。
このようにパレート分析は全体における個々の要素の力関係を把握することに長けています。
パレートの法則の活用事例
パレート分析の活用方法は、かなり広い範囲に及びます。具体的な活用事例としては、製造業における不良品の分析に使われたものが挙げられます。
工程段階での不良品発生数が多かったために、その原因を探る目的でパレート分析を行いました。
ひび割れや傷、凹みなどの発生事由を、それぞれの件数に応じてグラフを作りました。それを見ると、擦り傷が最も事例が多いということが分かり、それが発生している工程をあぶり出して改良を図る策を採れるようになりました。
最も事由が多い部分から順に改善を図ることで、効率的な工程改良ができるようになったのです。
パレートの法則に似た法則の紹介
2-6-2の法則
2-6-2の法則は、パレートの法則から派生してできた考え方です。組織の構成比は自然と以下のような構成で属性が分かれると言われています。
組織の20% | 積極的に働く |
組織の60% | 普通に働く |
組織の20% | 働かない |
有名な話ですが、アリの集団においても2-6-2の法則は成り立つと言われています。2割は積極的に働くアリ、6割は普通に働くアリ、2割は働かないアリに分類されると言われています。
不思議なことに、2割の積極的に働くアリだけのグループのように同じ属性のグループを作っても、その中で2-6-2の法則が再度成り立つようになります。
ハインリッヒの法則
ハーバート・ウィリアム・ハインリッヒ(Herbert William Heinrich)によって定義されたハインリッヒの法則は、「1:29:300の法則」とも呼ばれます。こちらの法則は、労働災害の原因を法則でまとめています。
1件の重大な事故の裏には、29件の軽い事故や災害があり、その裏には300件のヒヤリとしたり、ハットする出来事が起きていると言われています。
1 | 1件の重大な事故や災害 |
29 | 29件の軽い事故や災害 |
300 | 300件のヒヤリ・ハットする出来事 |
まとめ
パレート分析は、全体の中でそれぞれの要素がどんな関係を持っているのか、どのように全体の効率に影響を与えているかを知るための手法です。
効率の良いものとそうでないものを客観的に把握して、どのように改善を図っていくべきかを考えるために役立つデータを得られるのがメリットです。ビジネスの広い範囲で用いられる手法ですので、マーケティングだけでなく製造業や社員評価などにも使えます。