位置情報広告とは?Web広告の基礎知識

1.位置情報広告とは?

位置情報広告とは、スマホ利用者の位置情報を獲得し、そこからターゲットの住所・居住地や現在位置に合わせて行われる広告方法です。同様の広告は他にもエリアターゲティング、ジオターゲティングとも呼ばれています。

IPアドレスやGPS基地局情報、Wi-Fiの接続情報などから、「どの程度の時間そこに滞在したのか」「何処に居たのか」といった情報を得られます。それによって、その人の興味対象に適した広告を配信していくので、潜在的な需要に合致した店舗・サービスや商品の顕在化に向いている広告手法でもあります。

例えば書店によく行くという情報履歴のある人に、何らかのセールや特集を行っている書店の紹介だけでなく、読書に最適な喫茶店・コーヒーショップの広告配信することで、「読書をする人」にターゲティングを置いた複合的なアプローチが可能になります。

2.位置情報広告の種類

位置情報広告の種類は、位置情報の取得方法によって大まかに分けられます。複数の衛星により精密な精度で位置情報を取得するのがGPSです。誤差数十センチ足らず、という高精度なGPSを用いたサービスやアプリは既に数多く存在していますが、GPSによる位置情報取得はバッテリーの消耗を招く、プライバシーの観点からGPS位置情報をオフにしている利用者も少なからずいます。

そこで「店舗」という所在地に絞って情報を取得するのがWi-Fiスポットです。仕組みこそ異なりますがBluetoothも同じく、店舗に置かれた備え付けの情報端末、ビーコンとしての役割を果たします。

情報発信距離が短いビーコン機器では、衛星を利用したGPSよりも精度が落ちる印象がありますが、屋内においてはその精度はGPS以上に向上します。Bluetoothを利用して、店内で特定アプリを使用することでクーポンやポイントを得られる飲食店も存在しています。

3.位置情報広告のメリット

位置情報広告によるメリットは、本人のよく行くエリア・分野を絞り込む事で余計な宣伝をバラまかずに、その人に向いた効果的な宣伝が行える事が挙げられます。これにより無駄なく、効率的な広告配信が可能になり、かけるコストも低下していきます。

地域密着型の宣伝が強いのも、位置情報広告の大きなメリットです。ユーザーの位置情報から配信エリアを絞り込み、かつ、店舗からの距離も半径数キロ圏内とエリア指定をする事で、双方のエリアに重複するユーザー=来店する可能性が高いユーザーとして広告を打つことが可能になります。先述した行動履歴・行動圏内にある「関連する需要の顕在化」もまた無視できない要素です。

従来の手法では一方的なコミュニケーションとなりがちな宣伝広告ですが、行動履歴、移動圏内、趣味嗜好といった情報によってユーザーを属性化・その属性に向いた市場による広告配信が出来るのが位置情報広告の強みとなります。

位置情報広告に関連して、近年ではo2o施策(オーツーオーしさく)、という言葉も生まれています。Online to Offline、On2Offと表現される事もあります。オンラインからオフラインへ、つまりオンラインで広告を見た物をオフライン、実店舗で購入する事を指す施策です。

先述した実店舗で使えるクーポンのように、実際に店舗に入る事でアプリ内にスタンプが押されるチェックインクーポンの実施などがあります。各コンビニSNSで行われている、ツイートをRTする事でランダムに得られるクーポンチャンスも、実際に店舗に足を運んでもらう事を目的としたo2o施策の一種であると言えます。

同様に、店舗圏内にいる見込み客へ広告を配信する事で来店のきっかけになってもらう、位置情報広告はそうした施策の足掛かりとなります。

4.位置情報広告のデメリット

その反面、位置情報広告には従来の広告らしからぬデメリットもあります。潜在層の顕在化に向けた広告が打てる、認知の拡大に役立つものの、記事広告や広告ページのように商品の購入そのものに誘導する広告ではない、あえて言えば消極的な広告である点は否めません。

位置情報の取得によって、実際に店舗に赴いたかどうかまで判る利点もありますが、具体的に客足となってもらう為には位置情報取得結果からの分析・具体案の打ち出しを更新していく必要も生じてきます。こうした改善の着眼点を得るには、プロによる分析や意見が重要となっていきます。

5.位置情報広告の注意点

以上の情報を踏まえて、位置情報広告において、何よりも重要となるのは「ターゲティング」となります。スマホ普及により、こうした位置情報の取得しやすさは向上していき、よりターゲットを絞り込んだサービス・アプリも徐々に普及し始めています。

位置情報の取得に基づいて適切なターゲティングを行う事を前提に、どういったサイトでその広告が表示されるか、広告そのものの見た目や訴えかける情報はそのターゲットに合致しているか、配信費用はどの程度かなどを加味して、ターゲットを顕在化していきましょう。


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