LINE広告とは?特徴から配信面・ターゲティングまで詳しく解説!

皆さんが普段から使われているLINEは、月間アクティブユーザーが8,900万人を超えており国内最大のSNSになっています。
人口のおよそ84%が使用しているLINEは既に生活インフラとして機能しています。
そんな圧倒的なユーザー数を誇るLINEに広告を配信することが出来る「LINE広告」についてご紹介いたします。
LINE広告とは一体どのようなものなのでしょうか。
目次
LINE広告の特徴
LINE広告の大きな特徴として「他媒体でリーチできないユーザーに接触できる」という点があります。
LINE広告は圧倒的なリーチ力によって新規獲得率が高いという傾向を持っているのです。
このことは、「LINEのみを使うユーザーの多さ」と「LINEユーザーの偏りのなさ」から見ることが出来ます。
LINEのみを使うユーザーの多さ
はじめに、LINE株式会社様が提供しているこちらのデータをご覧ください。
月間8,900万人のアクティブユーザーが軸になっている為、他のSNSではリーチできない層をLINEは持っていることが分かります。
普段スマートフォンで利用しているSNSの83.2%がLINEであり、その中の39.6%がSNSをLINEしか利用していないということが明らかになっています。
一方でTwitterのみを利用している人は2.2%、Facebookのみを利用している人は0.7%となっています。
さらに、SNSだけでなく普段スマートフォンで利用しているサービスとしてもLINEが83.2%というほとんどの割合を占め、LINEのみの利用としても16.9%の層がいることが分かります。
LINE利用ユーザーの偏りのなさ
次に、そのLINEユーザーがどういった構成になっているのか見ていきましょう
こちらは、LINEユーザーの性別・年齢・職業の構成グラフになっています。
LINEはメッセンジャー機能が軸になっている為、性別・年齢・職業に大きな偏りがありません。
学生と主婦を含んだ人口内の職業割合としては、日本全体の割合とおよそ近い数値となっています。
そして、他のSNSではユーザー層で20代から40代が多いことがありますが、LINEでは各年代に偏りのない割合となっています。
さらに、こちらはLINEユーザーの居住地割合です、
こちらも日本の地方別人口割合と近しい数値になっています。
例えば、北海道4.1%(LINE):4.2%(実際)、関東34.7%(LINE):33.8%(実際)、中部18.1%(LINE):18.3% (実際) というようにおよそ等しい割合です。
LINE広告でこれまでにアプローチできなかった層に配信が可能
このように、LINEではSNSでLINEのみを使う層の大きさとLINEユーザーの偏りのなさから、LINEしか使わない層に対してもLINE広告によって広告を配信することが出来ます。
他のSNSではエンターテインメント要素が強いことに対し、LINEはコミュニケーションのインフラとして国内の多くのユーザーを獲得してきました。
圧倒的なユーザー数、ユーザーの偏りのなさから効果的な広告配信が可能になっています。
LINE広告の配信面
LINE広告の配信面には12面があります。(2021年10月時点)
LINEアプリ内の11面に加えて、LINE広告ネットワークで連携しているサードパーティアプリ内に配信することが出来ます。
配信面 | 内容 |
トークリスト | LINEアプリの中で「トークリスト」の最上部に表示される配信面になっています。LINEアプリの中で最もアクティブ性が高く、大規模なプロモーションが可能になっています。 |
LINE NEWS | LINEアプリ内の「ニュース」でトップページや記事一覧ページ、340媒体のアカウントメディアの記事一覧ページに表示される配信面になっています。新製品や即時性のあるコンテンツと相性が良くなっています。 |
タイムライン | LINEアプリ内の「タイムライン」で表示される配信面になっています。4,900万人が月1回以上タイムラインの広告に接触すると言われています。 |
ウォレット | LINE Pay内で表示される配信面になっています。 |
LINEマンガ | LINEマンガ内で表示される配信面になっています。若年層を中心に利用されているという特徴があります。 |
LINE BLOG | LINE BLOG内で表示される配信面になっています。20代から40代を中心に利用しています。 |
LINEポイントクラブ | LINEポイントクラブ内で表示される配信面になっています。ポイントをもらうために動画視聴、友達追加など指定条件をクリアしなければならない為、強い訴求力を持っています。 |
LINEショッピング | LINEショッピング内に表示される配信面になっています。ユーザーの約7割が女性という特徴があります。 |
LINEチラシ | LINEアプリ内の「ウォレット」からアクセスできる「チラシメディア」上に表示される配信面になっています。 |
LINEクーポン | LINEアプリ内の「ホーム」にある「クーポン」内に表示される配信面になっています。 |
LINEマイカード | LINEアプリ内の「ウォレット」にある「マイカード」上に表示される配信面になっています。 |
LINE広告ネットワーク | LINE広告ネットワークで連携しているサードパーティアプリ内に表示する配信面になっています。 |
LINE広告の課金方式
LINE広告の課金形態は3種類あります。一般的な広告の課金方式であるクリック課金・インプレッション課金に加えて、LINE広告独自の友だち追加課金というものがあります。
①クリック課金(CPC):1クリックごとに課金
②インプレッション課金(CPM):1000回表示ごとに課金
③友だち追加課金(CPF):友だち1人追加ごとに課金。LINE公式アカウントの友だち数を増やしたいときに使用する課金方法。
LINE広告では、LINE公式アカウントの友だち獲得を目的とした広告を配信することが出来ます。そこで、友達追加課金では広告をクリックしても、友だち追加がされなければ費用が発生しないという成果報酬型の課金方式になっています。
新規キャンペーンを作成する際に「配信タイプ」→「CPF AD」を選択すると友達追加課金を設定することが出来ます。
LINE広告のターゲティング
LINE広告のターゲティングにはデモグラフィック配信、オーディエンス配信、類似配信、クロスターゲティングという4つのターゲティングがあります。
中でも、LINE広告で最も特徴的なものとしてクロスターゲティングがあります。こちらは、他のLINEプロダクトのユーザーデータをLINE広告に活用させ配信するというものになっています。
ターゲティング | 内容 |
デモグラフィック配信 | ユーザーの性別や年齢、性別、地域、OS、趣味・関心、行動、属性からターゲティングする方法 |
オーディエンス配信 | ユーザーのデータを直接使って対象のユーザーに広告を配信するターゲティング方法 |
類似配信 | オーディエンス配信で作成したオーディエンスをもとに、そのユーザーと行動が類似しているユーザーをターゲティングする方法 |
クロスターゲティング
(オーディエンス配信・類似配信の機能の一部) |
LINE公式アカウントなどの他プロダクトで得たユーザーデータを活用してターゲティングを行う方法 |
LINE広告のターゲティングのより詳細な解説はこちらの記事でご紹介しています。ご確認下さい。
クロスターゲティングはブラウザでサードパーティCookieの利用制限がされる中で現在注目されているターゲティング方法になっています。「クロスターゲティングとは何か・クロスターゲティングで扱えるユーザーデータとは」についてはこちらの記事でご紹介しています。
LINE広告の配信目的
LINE広告のキャンペーンの目的として5つがあります。ウェブサイト、アプリ、LINE公式アカウントを用いて配信することが出来ます。
キャンペーンの目的 | 内容 |
ウェブサイトのアクセス | ウェブサイトのアクセスを増やす |
ウェブサイトのコンバージョン | ウェブサイトのコンバージョンを増やす |
アプリのインストール | アプリのインストールを増やす |
アプリのエンゲージメント | アプリ利用者のアプリ起動回数を増やす |
友だち追加 | LINE公式アカウントの友だちを増やす |
特徴的な配信目的として、LNE公式アカウントを連携させ友だち獲得を目的として配信することが出来ます。LINE広告によって友だち数を増加させることによって、公式アカウント上でより効果的な配信が可能になります。
LINE広告で掲載不可の業種・商材
LINE広告には以下の掲載不可の業種・商材があります。法的なリスク回避と使用者の利益を守る観点からいくつかの業種・商材を掲載することが出来ません。
こちらは、あくまでも一例となっているため記載のないケースでも掲載不可となる場合がありご注意ください。
宗教関連
ギャンブル関連、パチンコ等
アダルト関連
出会い系
連鎖販売取引
探偵業
政党
公益法人、NPO/NGO、社団法人(一部除く)
整骨院、接骨院、鍼灸院等
消費者金融(一部除く)
調剤薬局
エステ(一部除く)
質屋
個人・有名人
政党
法人向け業種・業態・サービス
その他不適合と判断された業種・業態・サービス
まとめ
LINE広告では他媒体でリーチできない層に対して配信することが出来る点に強みを持っています。
さらに、ブラウザでサードパーティCookieの利用制限が強化されていく中で、クロスターゲティングを使って直接蓄積したユーザーデータからターゲティングを行うことも可能になっており、今後より注目されていく広告媒体になると考えられています。
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